米プロボウラーズ協会（PBA）を傘下に持つ米国の巨大ボウリング企業、ラッキーストライク・エンターテインメント（Lucky Strike Entertainment）が厳しい経営状況に直面している。同社は11月5日に発表した2027会計年度第1四半期決算で、前年同期から赤字がほぼ倍増したことを明らかにした。さらに、株価は2021年の上場以来の最安値を記録し、四半期ごとの株主配当を停止することも決定した。
同社は2024年12月まで『Bowlero Corp.』の名称で事業を展開していた企業で、現在はニューヨーク証券取引所に『LUCK』の銘柄で上場している。北米で366のボウリング場や娯楽施設を運営し、飲食、アミューズメント、ウォーターパークなど幅広い事業を手がけている。
今回発表された決算によると、2026年9月27日までの3か月間の売上高は3億260万ドル（約454億円）で、前年同期比3.5％増加した。一方、純損失は前年同期の1,380万ドル（約20億7,000万円）から2,570万ドル（約38億5,500万円）へと拡大。売上高が増加するなかで、赤字額は約1.86倍に膨らんだ。
既存店舗の売上高は前年同期比2.6％減少し、ボウリング部門の売上高も1億2,530万ドル（約188億円）から1億2,210万ドル（約183億円）に落ち込んだ。一般客によるレーン利用やアルコール飲料の販売が低迷する一方、イベントやリーグ参加、食品、ノンアルコール飲料などの分野では成長も見られた。
こうした状況を受け、同社の取締役会は10月29日、四半期ごとに実施していた現金配当の停止を決議した。配当に充てていた資金を借入金の返済に振り向け、財務体質の改善を優先する方針だ。
9月末時点で同社の銀行借入金などの債務は約18億2,000万ドル（約2,730億円）に達する一方、現金保有額は3,790万ドル（約56億9,000万円）にとどまっている。純負債も約17億8,000万ドル（約2,670億円）に上り、財務負担の大きさが浮き彫りになった。
株式市場でも厳しい反応が見られ、同社の株価は一時3.67ドル（約551円）まで下落し、2021年12月の上場以来の最安値を更新した。投資家の間では、今後の収益性や負債削減の進展に対する警戒感が高まっている。
ただし、同社は2027会計年度の売上高予想を12億8,000万～13億1,000万ドル（約1,920億～1,965億円）に据え置いている。トーマス・シャノンCEOは、配当停止は資金配分に関する判断であり、事業の長期的な収益力に対する見方が変わったわけではないと説明。設備投資の抑制や資産売却などを通じて借入金の削減を進める考えを示している。
日本のボウリングファンにとって気になるのは、PBAへの影響だろう。現時点で、今回の決算を理由としたPBA大会の中止や賞金削減などは発表されておらず、プロツアーの運営に直接的な影響が及ぶかどうかは不明だ。
世界最高峰のプロボウリングツアーを支える親会社が、財務改善を迫られる状況となった。今後、ラッキーストライクがどのような経営方針を打ち出し、PBAへの投資を継続していくのか。その動向が注目される。